印刷業、建設業、技術サービス等の受注生産型であり製品在庫を伴わない場合は、
Ｙ軸に売上高伸び率を、円の面積は売上高構成比を設定して分析することとなる。
| 位置 | 内容 |
|---|---|
| 第１象限 | コストダウン対象の製品である。 原価分析によってコスト低減方策を具体化する。 原価管理システムを導入する際には、この製品がまず管理対象となる。 |
| 第２象限 | この象限の製品の売上高構成比が大きい場合、この製品に重点投資を行う。 ただし、ライフサイクルの考え方により、時系列での分析を用いて 衰退傾向をいち早く捉えることが重要である。 |
| 第３象限 | 粗利益を原資としてマーケティング戦略を進めると同時に、 流通在庫も含めた在庫圧縮を図る。 |
| 第４象限 | 顧客別製品別の販売実績を調査することにより、 この象限の製品をどの顧客が購入しているかを分析することが必要である。 顧客はこの象限の製品と合わせて他象限の製品も購入している場合が多い。 しかし、この象限の製品のみ購入している顧客であれば取引条件の変更が 必要となる。 またこの象限の製品を廃番とする際の基準を明確にすることも重要である。 廃番管理の基準は売上高粗利益率、在庫回転率、売上高構成比の 滞留期間等を考慮の上、決定する。 |